日中韓環境教育交流の歩み（1996年〜2008年）日中韓環境教育協力会 代表 諏訪哲郎 連絡先：学習院大学教職課程諏訪研究室 住所：171-8588豊島区目白１−５−１ E-mail tetsuo.suwa@gakushuin.ac.jp 目 次 要 旨 １．はじめに−日中、日韓の２国間交流から日中韓３か国交流へ ２．日中共同環境教育シンポジウムから日中環境教育研修会へ ３．『参与式環境教育活動指南』の出版 ４．中国における環境教育NPO《緑之行》の成立と活動の広がり ５．日韓合同授業研究会の発足と環境分科会の活動 ６．第1回東アジア環境教育ワークショップの開催 ７．東アジア環境教育ワークショップと３か国共同編纂の環境教育教本 ８．『日中韓がいっしょに学ぶ環境』の作成・刊行 ９．東アジア環境教育ワークショップを軸とする活動の拡大 要 旨 2001年7月、日中韓の３か国の環境教育実践者が一同に会し、それぞれの活動実践を報告し、学習方法の交流を行ったのは、群馬県の国立赤城青年の家で開催された第１回東アジア環境教育ワークショップであった。さらに2002年8月に北京で開催された第２回東アジア環境教育ワークショップでは、日本、中国、韓国の環境教育グループが、共通の具体的な活動目標を設定し、それを実現していくことを確認した。このような３か国間の交流の前段には、長年にわたる日中、日韓の２国間の民間レベルでの交流が存在していた。 日中間の最初の大規模な環境教育関係者の交流は、1996年から３年間継続された「日中共同環境教育シンポジウム」であった。シンポジウムでは環境教育の実情や実践活動を報告し合ったが、第3回目のシンポジウム終了後、環境教育の具体的な手法の普及・浸透がより重要との観点から、日本側では《日中環境教育協力会》を組織し、1998年夏以来中国各地（北京のほか武漢市、重慶市、西安市、内モンゴル通遼市等）で「日中環境教育研修会」を開催してきた。 「日中環境教育研修会」で日本側が提供したプログラムは、主として参加体験型学習法の普及とファシリテーター能力の向上に重点を置いたもので、2001年3月、《日中環境教育協力会》はそれまでの「日中環境教育研修会」での活動を集約した『参与式環境教育活動指南』（中国語）を出版した。 その後、「日中環境教育研修会」の中国側パートナー自身も、『参与式環境教育活動指南』を活用しながら各地で環境教育研修会を開催している。2002年3月、中国側パートナーが「日中環境教育研修会」の積極的参加者に呼びかけて、中国における初の環境教育NPO《緑之行》（2005年に《緑之行環境文化中心》と改称し、正式なNPOとして登録）を結成し、活発な活動を続けている。 日本と韓国の教育実践の交流を目的として作られた日韓合同授業研究会（日本側）と韓日合同教育研究会（韓国側）は、1995年以来毎年夏に交流会を開催してきた。発足当初から歴史教育とともに環境教育が重要な柱と位置づけられ、日韓両国の環境教育関係者が相互の授業実践の報告を行ってきた。 このような日中、日韓の環境教育交流が合流して日中韓３か国の交流に発展したのが、上記の第１回東アジア環境教育ワークショップであった。そこで確認できたことは、日中韓３か国の環境教育の異なった特徴を互いに吸収し合うことが、今後の東アジアの環境教育の普及・発展にとって重要であるということであった。 2002年８月の第２回東アジア環境教育ワークショップでは、新たな具体的活動として、日中韓３か国共同編纂の環境教育教本を作成する方針が決定され、2004年春には『日中韓がいっしょに学ぶ環境』を、日本語、中国語、韓国語の３か国語で出版した。また、2005年夏からは３か国の子どもたち一緒に活動する日中韓子ども環境サマーキャンプを開催するようになった。そして今、東アジアにおけるより一層の環境教育の普及を目指し、指導者用のハンドブックの刊行が目前にせまっている。 日中韓環境教育交流の歩み １．はじめに−日中、日韓の２国間交流から日中韓３か国交流へ 2001年7月22日〜24日、猛暑の中、群馬県の国立赤城青年の家で第１回東アジア環境教育ワークショップが開催された。エコ・コミュニケーションセンター代表の森良（本会副代表）が発案・企画し国際交流基金の助成を得て、中国から11名、韓国から10名の環境教育実践者を招聘して開催したもので、日本側参加者（および通訳）を合わせて40数名が、今後の東アジアの環境教育のあるべき姿を求めて、それぞれの活動や実践を報告し、アクティビティを共に体験し、熱心な議論を展開した。 中国と韓国の環境教育実践者が直接交流する機会がそれまでほとんどなかったため、民間レベルとしては、日中韓の３か国の環境教育実践者が一同に会する初めての機会であったといえる。環境教育でも男性主導であった韓国からの参加者にとっては、女性が主役とも言える中国の環境教育の実態は新鮮であったであろうし、中国からの参加者にとっては、韓国の教員が生態観測を通じて子供たちの情操を育む一方で、湿地などの環境保護運動に積極的に関わっている姿は印象深かったはずである。 ２国間の交流は、相手との違いを認識するには有効であるが、３か国間の交流には、さらに自己を相対化させ、相互理解を促進する効果が生ずる。２国間交流から日中韓３か国交流へ踏み出したことには非常に大きな意味があった。 第２回東アジア環境教育ワークショップは、北京の環境NPO《緑之行》(後述）の主催で2002年8月1日より3日まで、北京市北部の黒竜江省農墾連合会招待所で開催された。そこでは、今後の東アジアにおける環境教育の普及促進のために、共通の具体的な活動目標を設定し、それを実現していくことを確認しあった。 このような３か国間の交流は、一朝一夕で実現したわけではない。長年にわたる日中、日韓の２国間の民間レベルでの親密な交流が存在しており、森良が両者に深く関わってきたこと、通訳兼中国側コーディネーターの金丹実氏が韓国語にも堪能であったことなどが重なって実現できたことである。 ２．日中共同環境教育シンポジウムから日中環境教育研修会へ 日中間の大規模な環境教育関係者の交流の始まりは、1996年から３年間継続された「日中共同環境教育シンポジウム」であった。「共同」の名称は、日中双方が組織委員会を作り、両国の組織委員会が共同で開催するという趣旨でつけられたものである。日本側組織委員会は、シンポジウムの提唱者である小寺正明（環境・国際研究会代表）が代表を務め、森良も当初からの組織委員会に加わっていた。 第1回目のシンポジウムは1996年3月14日から16日にかけて北京で開催された。日本から60名以上、中国からも50数名が参加し、初日は環境教育モデル校である北京第13中学校と北京市高碑店汚水処理場の視察、2日目、3日目は日中友好環境保全センターで特別講演、課題研究とパネル討論、分科会が行われた。第1回目のシンポジウムに出席して強く印象づけられたことは、日中間で環境教育の取り組みに大きな違いがある点であった。日本の環境教育は公害教育の流れを継承しつつ、自然との触れ合いや参加体験を重視しているのに対し、中国の環境教育は、環境問題の実態を極力科学的に把握し、科学的な視点からその対応策を見出し、それを政策に反映させて解決を図ることを重視したものであった。 第２回目のシンポジウムは、中国から金世柏氏（中国中央教育科学研究所・名誉学術委員）、賈峰氏（国家環境保護局宣伝教育センター）、周又紅氏（北京市西城区青少年科技館）ら４氏を招聘し、1997年12月に神戸の甲南大学と東京の学習院大学で開催され、神戸、東京とも80人以上の参加者を得た。金世柏氏が中国の環境問題の現状と国民の環境意識の低さを率直に語り、環境倫理観の確立が急務であると強調したのが印象深かった。なお、日本側組織委員会には第２回シンポジウムの準備段階から甲南大学の谷口文章氏と本会代表の諏訪哲郎が加わった。 第３回目の日中共同環境教育シンポジウムは、1998年5月4日、5日に北京の日中友好環境保全センターにおいて、日本側約30人、中国側約20名の参加者を得て開催された。｢20世紀文明の大転換」と題した特別講演では古沢広祐氏(國學院大學）が、21世紀文明を作り出す鍵が、協同的メカニズム(自治･参加）を基礎とする｢共」的セクターの展開であると指摘した。シンポジウム前には中国国家環境保護局の協力によって阿蘇衛ゴミ最終処分場を見学し、内陸大都市･北京のゴミ問題の深刻さを実感した。また、大学生を中心とする日中の青年の交流会も並行して開催された。 各シンポジウムについては、それぞれ報告書を作成したが、3回のシンポジウム全体のエキスを集約した報告書 『中国の環境教育と日中交流』も作成した。 第３回シンポジウムの締めくくりで、日本側を代表して森良が、今後の日中環境教育交流・協力は「具体的な仕事を通して」行うべきであるとの観点から次の3つの提案を行った。 ・環境教育の指導者養成のトレーニングを計画的に行う。 ・拠点をつなぐ形で環境教育普及の仕組みを作る。 ・シンポジウムでは報告・提案がされたままで終わっていたので、議論の場を作る。 この提案を北京市西城区青少年科技館の周又紅氏が真剣に受け止め、コーディネーター役となって奔走し、同年８月初旬に西城区青少年科技館を拠点に計６日間にわたる第１回目の環境教育研修会が実現された。中国で開催した環境教育研修会の主要なものには以下ものがある。なお、日本側では継続的な環境教育研修会を実施していくため、同年７月に「日中共同環境教育シンポジウム日本側組織委員会」を改組し、研修会の講師担当者によって構成される《日中環境教育協力会》を組織した。 1998年８月初旬 北京市西城区での市民・教員研修会、野外研修会（懐柔区青龍峡） 1999年3月下旬 北京市西城区での教員研修会 1999年8月初旬 北京市宣武区での教員研修会 1999年8月下旬 北京市朝陽区での教員研修会 1999年8月下旬 北京市海淀区での教員研修会 1999年10月中旬 武漢市での教員研修会 2000年3月上旬 北京市西城区での校長研修会 2000年6月上旬 武漢市での教員研修会 2000年8月中旬 北京市海淀区の教員研修会、野外研修会（懐柔区九谷口） 2001年8月中旬 西安市での教員研修会 2001年11月初旬 重慶市での教員研修会 以後、《日中韓環境教育協力会》と改称 2002年8月中旬内モンゴル通遼市での教員研修会 ・ ・・・・（この間にも毎年3回ほどの研修会を実施） 2005年8月下旬 大連市での教員研修会 2005年11月中旬 南京市での教員研修会 2006年5月中旬 南京市、蘇州市での教員研修会 2006年10月中旬 重慶市での教員研修会 2007年12月末 武漢市、洪湖市での教員研修会 これらの研修会で講師を担当したのは、日本側では西田真哉、森良、石井信子（本会事務局長）、諏訪哲郎ほか十数人に達する。しかし、より重要な点は、中国側の周又紅氏、劉克敏氏（北京市西城区青少年科技館）、韓静氏（朝陽区青少年活動中心）、李力氏（元海淀区中学教師、現NPO環境友好公益協会会長）らが次第に講師の役割を担うようになり、上記の日本側講師が参加した研修会以外に、独自に環境教育研修会を頻繁に実施するようになった点である。 ３．『参与式環境教育活動指南』の出版 我々が中国で実施した環境教育研修会における講義やアクティビティは、主として参加体験型学習法の普及とファシリテーター能力の向上に重点を置いたものである。そのうち1998年から2000年までの間に実施したものについて整理し、中国語に翻訳して約150ページからなる『参与式環境教育活動指南』（日中環境教育協力会編）を2001年3月に中国環境科学出版者より出版した。出版に当たっては国際交流基金アジアセンターの助成金を受けた。 全7章は次のような構成となっている。 第1章 自然環境教育 第2章 都市環境教育 第3章 第3章 環境教育活動とエコタウン作り 第4章 小グループ交流と価値の明確化活動 第5章 体験式学習法の理論と環境教育方案作成 第6章 環境教育の指導と普及 第7章 中国の環境教育活動方案 このうち第7章は、研修会で実施したアクティビティ創作活動で、中国側参加者・講師が作成したもののうち、優れたものを集めている。 この『参与式環境教育活動指南』は、その後、我々が関与した研修会のみならず、中国側が独自に企画・運営する研修会においても存分に活用されてきた。『参与式環境教育活動指南』は研修会で配布し、研修参加者が学校や職場でそれを活用して参加型の環境教育を広めてもらうことを狙ったものであった。 この『参与式環境教育活動指南』の大部分は、通訳の金丹実氏（当時は『人民中国（日本語版）』記者、現（財）自治体国際化協会北京事務所主任調査員）によって翻訳されたものである。金丹実氏と我々の出会いは、第3回日中共同環境教育シンポジウムの際であった。こちらの発言の意図が正確に相手に伝わるように、言葉を補いながら素早く通訳する見事さに圧倒され、その後の環境教育研修会でも、たびたび通訳を担当してもらっている。 金丹実氏の見事な通訳がなかったならば、意図が充分に伝わらず、満足のいく研修会にならなかった可能性も大きい。ただし、金丹実氏の役割を単に「通訳」と表現するのは不正確で、近年の環境教育研修会や東アジア環境教育ワークショップでは、中国側の窓口として、またコーディネーターとしての役割を果たしてもらっている。 ４．中国における環境教育NPO《緑之行》の成立と活動の広がり 《日中環境教育協力会》が中国で行ってきた環境教育研修会の大きなねらいは、中国でそれまであまり普及していなかった参加体験型の学習法を参加者に習得してもらい、参加体験型学習法を習得した参加者が、さらにそれを広めてもらうことにあった。いわば、参加体験型学習法の技術移転である。そのねらいは、中国側が独自に企画･運営する研修会が中国各地で頻繁に実施されはじめたことで、ある程度実現されたと感じている。2002年3月、西城区青少年科技館の周又紅氏、劉克敏氏、李力氏、韓静氏らの呼びかけによって環境教育NPO《緑之行》が発足した。3月15日の《緑之行》の発会式に参加したのは23名で、その大多数は日中環境教育協力会が開催した研修会の受講者であった。 《緑之行》の発会式では、重慶や内蒙古など中国各地で環境教育指導者研修会を精力的に行ってきたことが報告されるとともに、《緑之行》として今後力を注ぐべき課題として、研修会の継続のほかに次の3点が示された。 （１）正規の学校教育の中で環境教育を展開する措置、手段の開拓 （２）成功事例を集めたテキストの編集・出版 （３）三国間の青少年の直接交流の推進 発足以降の《緑之行》の活動はめざましく、西城区青少年科技館、河北省の保定、秦皇島で環境教育教師養成の研修会を実施したほか、環境演劇の教師研修会と児童生徒の発表会、そして青少年環境演劇サマーキャンプなどを次々と実施している。 《緑之行》は、「地球村」「自然の友」「北京市環境保護基金会」「緑色演劇団」等の国内の環境団体との交流も活発に進める一方で、海外との交流にも力を入れており、同年5月には香港、8月には宮崎市の青少年を受け入れて交流し、7月には16人の青少年を「環境教育訪日交流団」として日本に引率している。このような《緑之行》による青少年の海外引率がのちに述べる東アジア子ども環境サマーキャンプにつながっている。 《緑之行》のメンバーによる環境教育教材の作成も活発に行われており、2002年3月に3冊からなる『初中生科技探索活動』を出版したのに続き、同年7月には６冊からなる『小学生科技探索活動』を出版した。また8月には『環境保護少年読本』『環境保護少年連環画読本』、を出版し、中国内の5つの省市で2002年9月から副読本として使われている。その後も《緑之行》のメンバーによる出版は続いており、近年は公的機関の環境保護活動や企業のＣＳＲ(企業の社会的貢献)活動に参加する形での刊行物が多い。《緑之行》の分会が内モンゴルの通遼市や北京市西城区の四根柏小学校に誕生したことも注目すべき点である。今後、このような《緑之行》の分会が各地に誕生していけば、中国における環境教育の普及は急速に進展することが見込まれる。 ５．日韓合同授業研究会の発足と環境分科会の活動 日韓合同授業研究会は、1994年に東京都公立小学校教諭・善元幸夫氏らの呼びかけで誕生した組織で、韓国側のパートナー組織である韓日合同教育研究会と1995年以降、毎年夏に交流会を開催している。《緑之行》のように発足以前から我々が関わっているわけではなく、森良が1998年の第4回交流会から参加するようになったに過ぎない。しかし、環境分科会の韓国側メンバーとは、その後密接な交流を重ねており、その交流が日中韓３か国の環境教育実践者の集まりである東アジア環境教育ワークショップの開催に繋がっているので、日韓合同授業研究会と交流会の発足時点からの経緯を簡単に紹介しておきたい。 日韓合同授業研究会は「日韓両国の教育及び文化に関心を高め、研究・交流を深める目的の下に」発足しており、発足当初から日韓の環境問題が、歴史とともに授業交流における共通の学習テーマとして掲げられている。 同研究会の機関紙である『ウリ』17号で、善元幸夫氏が第１回から第３回の交流会環境部会の活動を総括しているが、そこには交流会のメンバーの環境に対する考え方が鮮明に現れているので、以下に一部割愛して転載する。 「第１回交流会では李時載先生からこれからの環境教育は国境を越えて，東アジアの問題として存在し，「協同と連帯」の運動を強調し，・・・「これほどまでに大量生産し，大量消費する，この文明のスタイル自身がまさしく問われているのではないか」という形でしめくくられた。」 「第２回交流会では，環境教育への取り組みの基本的姿勢が問われてきた。李仁植さんは環境教育は単なる環境破壊の緊急性だけでなく，「生命を尊重する教育」の必要性を説き，・・・」 「第３回では，・・・生産至上主義に対して，自然生態系としての生命を尊重する教育へ向かうべきとし，韓国の李仁植さんは「水や土や植物や動物と親しくなる教育実践」を報告してくれた。ここでのまとめは，「環境教育はただ自然環境の破壊の悲惨さ」を強調するだけではなく，そこで失われつつある人間性をどうとりもどすのか，人間の豊かな感性をどうとりもどすかということが重要であるということだった。」 日韓合同授業研究会は、将来構想として、日韓の二国間で共有できるテキストを作成すること、ならびに、活動を東アジア全体の規模に広げ、相互理解の発展につなげていくことを掲げており、この点でも我々《日中韓環境教育協力会》が目指しているものと共通している。 ６．第1回東アジア環境教育ワークショップの開催 このような日中、日韓の二つの2国間環境教育交流が合流して日中韓３か国の交流に発展したのが、第１回東アジア環境教育ワークショップであった。そこで確認できたことは、日中韓３か国の環境教育はそれぞれ異なった特徴を有しており、三者が密接かつ実践的に交流して長所を吸収し合うことが、今後の東アジアの環境教育の普及・発展にとって重要であるということであった。 日中間の交流を通して、両国の環境教育に対する捕らえ方の大きな違いを認識したことはすでに述べたが、そこに韓国が加わることによって、各国とも自己を相対化しやすくなり、相互理解が一層進んだように感じている。 日中間の交流に韓国が加わったことは、例えば、次節で述べる共通の教本作りという点でも有益であった。なぜならば、韓国では1990年代以降の一連の教育改革の中で、「学校裁量の時間」という時間枠が設けられ、中学校では「学校裁量の時間」の時間を使って学ぶ選択科目に「環境」という科目が位置づけられたからである。「学校裁量の時間」はその後の教育課程の改訂で「裁量活動」と名称が変更されたが、「環境」は「漢文」「コンピュータ」「生活外国語」と並ぶ選択科目に位置づけられている。日本や中国と違って、韓国ではすでに「環境」という正規の教科書が存在し、その教科書を使った授業がすでに行われているのである。「環境」の授業の進行が順調であろうと多難であろうと、その経験が我々にとって有益であることは間違いない。 実は、第１回東アジア環境教育ワークショップは、森良が代表をしているエコ･コミュニケーションセンターが企画し、国際交流センターの助成を得て開催したもので、厳密に言えば諏訪と西田はエコ･コミュニケーションセンターのサポーターとして関わったといえる。しかし、この第１回東アジア環境教育ワークショップは、《日中環境教育協力会》の多くのメンバーに、「今後、我々が果たすべき役割は何か」を再考させるきっかけとなった。そして、中国におけるパートナーが着実に力をつけ、中国国内での研修会も新たな段階に入ったという認識と、今後は全東アジア・レベルでの交流･協力が不可欠という認識に基づいて、2002年1月より《日中韓環境教育協力会》と改称することとなったのである。 ７．第２回東アジア環境教育ワークショップと３か国共同編纂の環境教育教本構想 2002年8月初旬に北京で開催された第２回東アジア環境教育ワークショップは、《緑之行》が主催し、韓国からは慶尚南道で環境保護運動に携わる李仁植氏をはじめとする5人が参加し、日本からは《日中韓環境教育協力会》の森、諏訪及び石井信子（本会事務局長・千葉市公立小学校教諭）の3人が参加した。 ワークショップでは、この1年間の各国、各地域での環境教育への取り組みの紹介とともに、森良による「知恵探しタウンウォッチング」や石井信子による「貿易ゲーム」の実践が行われた。 そして、今後３か国が協力して取り組むべき課題として、諏訪が「日中韓３か国共同編纂の環境教育教本を作成する」ことを提案した。諏訪の提案の意図は以下のように要約できる。 日中韓３か国の環境教育はそれぞれ異なる特色を有している。日本の環境教育は、自然との触れ合いや参加体験を重視しているのに対し、中国では環境の調査・分析に基づく課題解決の実践を重視している。一方、韓国ではすでに中学校の「裁量活動」の選択科目として「環境」を開設し、学校教育を通して環境意識の啓発と主体的参与を目指している。日中韓それぞれの環境教育の良さを集約した、共通する内容の環境教育教本を日本語版、中国語版、韓国語版で作成し、３か国の学校教育の場で活用されることになれば、ボーダーレスな環境問題に対して、主体的に立ち向かう東アジアの青少年の育成に貢献することができるであろう、ということである。 諏訪の提案に対して、韓国側からそれを進める上での懸念材料が示されたが、最終的に、共同編纂の環境教育教本（ないし副読本）作成に向けた作業に入ることが決定され、以下の編集委員が決定された。 中国：周又紅氏、韓静氏 韓国：李仁植氏、鄭大守氏 日本：諏訪哲郎、石井信子 また、当面、各国で環境教育教本（ないし副読本）に掲載するに相応しい授業実践例や資料等を集めて、2002年12月までに選別してそれぞれA4で100枚分にして相互に交換することが決定された。 なお、日中共同の教科書・教材作りについては、1997年に学習院大学で開催された第２回日中共同環境教育シンポジウムでも話題にのぼっており、田中敏久（東京都公立小学校教諭）が『中国の環境教育と日中交流』の中で、その方向性として@子供たちの実態や発達段階に即したものであることA学習のプロセスを大切にすることB感受性の育成を重視することC汎アジア的な視点の重要性、の4点を示している。 ８．『日中韓がいっしょに学ぶ環境』の作成・刊行 2002年8月の第２回東アジア環境教育ワークショップで提案された日中韓共同編纂の環境教育教本の作成は、まず、各国で優れた教材等の取りまとめ作業を行うことから始まった。そして、集まった教材から順に相互翻訳に着手し、2003年7月にはA4版で合計300枚に及ぶ教材等を母国語で読めるように準備した。 2003年度には地球環境基金の助成金を得て7月下旬に、福岡市の福岡市国際交流会館会議室において第1回目の編集委員会を開催した。そこでは教材の取捨選択を行い、内容構成を決定し、その後の作業の分担を決めた。また、9月中旬には北京で諏訪と中国側との間で進行状況確認と、具体的な詰めの作業を行った。10月下旬には韓国・馬山で諏訪と韓国側との間で進行状況確認と、具体的な詰めの作業を行い、11月22日〜24日に東京で第２回の編集委員会を開催して、各国分担分の相互修正作業を経て全体構成の確認を行った。2004年1月中旬には慶尚南道で開催された第3回東アジア環境教育ワークショップと併行して編集委員会を行い、3か国語分の版下の最終確認を行って、印刷作業に入り3月には試用本『日中韓がいっしょに学ぶ環境（日本語版）』を刊行した。そして4月には中国語版、韓国語版が相次いで刊行された。 その目次の大項目は以下の通りである。 T 感性を育み、環境を創る U 自然の中で V 環境の探索 W 地球の未来 X 共同調査 このように経過だけを書くと非常に順調に作業が進んだような印象をあたえるが、実際には編集過程で、３か国間の意見の不一致、食い違いが頻出し、それらの調整は決して簡単ではなかった。 この間の作業で印象的だったやり取りを紹介しておきたい。 その一つは、オオバコの茎を使った「草相撲」のアクティビティをめぐるやり取りであった。韓国側から提案され、日本でも賛同したこのアクティビティに対して、中国側から「緑の少ない中国では、オオバコの茎といえども、生きた植物をたくさんの人が取ることは環境破壊につながるので、この教本に入れてもらっては困る。」という発言がなされたのである。異なる社会、異なる文化、異なる環境の下で育った子どもたちが、相互に理解を深めて環境問題に立ち向かってほしいという思いがこの教本作成の根底にあったが、我々の間でさえ異なる環境に対する理解が不十分であったことを痛感させられた印象深いやり取りであった。 また、韓国側の担当としていた表紙については、試用本刊行前の最後の編集委員会で、蓮を描いた深遠な雰囲気の落ち着いた絵が示されたが、中国側編集委員から出された「暗い！」の一言で却下され、他の人に別のものを描いてもらうことになった。結果的には、明るく楽しい表紙となり、さらに後述する日中間の環境保護活動漫画の作成につながることになったので、「確かに少し暗い感じだけれど、せっかく描いてもらったのだから」というような妥協をしなくてよかったと思っている。 日中韓共同編纂という国をまたぐ制作活動がネゴシエーション等で大変なエネルギーを必要とするものであることを身をもって感じさせられたが、最終的に、内容を同じくする環境教育の教本を、日本語、中国語、韓国語の3言語で作成したことは、将来の東アジアの子どもたちの環境教育交流を活発化させる一つのきっかけを作りえたと自負している。 2004年度には、『日中韓がいっしょに学ぶ環境』を試用して、その結果を持ち寄って改訂作業を進めていった。 2004年7月下旬に北九州市で開催した第4回東アジア環境教育ワークショップにおいて、日中韓の各国内に国別教材研究チームを発足させることの合意が成立したことは、改訂版に盛り込む教材の選択の幅を広げる上で有効であった。例えば中国側から要望された日本の「布絵シアター」の教材や、日本側が要望した中国の「核エネルギーに関するディベート」の教材が改訂版に加わることで、活動のバリエーションを増やすことができた点も大きな成果であった。 2005年度は7月に内容の約3分の1を差し替えた『日中韓がいっしょに学ぶ環境』の改訂版を刊行した。そして、『日中韓がいっしょに学ぶ環境』の改訂版は、次節で述べる日中韓子ども環境交流会（別名：東アジア子ども環境サマーキャンプ）での教材としても活用された。 ９．東アジア環境教育ワークショップを軸とする活動の拡大 東アジア環境教育ワークショップは、日中韓の環境教育NPOが実践的な交流を第一の目的として2001年から始まったもので、これまで以下のようにほぼ毎年開催されてきた。 2001年7月 第1回東アジア環境教育ワークショップ 日本・赤城青年の家 2002年8月 第2回東アジア環境教育ワークショップ 中国・北京 2004年1月 第3回東アジア環境教育ワークショップ 韓国・慶南 2004年7月 第４回東アジア環境教育ワークショップ 日本・北九州 2005年8月 第5回東アジア環境教育ワークショップ 中国・北京、大連 2006年8月 第6回東アジア環境教育ワークショップ 日本・三瓶青少年交流の家 2007年8月 第7回東アジア環境教育ワークショップ 韓国・慶南 東アジア環境教育ワークショップは3か国の環境教育実践者の実践的な交流の場であるが、同時に東アジアにおける環境教育の普及促進のための様々な提案の場でもあった。共同編纂の教材集『日中韓がいっしょに学ぶ環境』の刊行以外にも、さまざまな企画がワークショップの場で提案され、実施されている。 2004年後半からは韓国側の公州大学校環境教育学科の李在永先生が中心になって韓国環境部から独自に予算を獲得し、日中韓の子どもたちの環境保護活動を漫画で紹介する『??? ??? ??? ???（環境と生命を育む子どもたち）』の企画を進めた。日中韓共同編纂環境教育教本編集委員会の全面的な協力の下、掲載事例の材料収集し、多数の掲載候補事例について韓国側で選抜のためのアンケートを実施して、下の目次にある11事例が採択された。日本の事例はいずれも小学校での活動で、「里山の再生」は岡崎市の秦梨小学校、「知恵探し探検隊」は千葉市の扇田小学校、「帰ってきたオヤニラミ」は北九州市の祝町小学校、「漂着ゴミの発明品」は福岡県の相島小学校の実践事例を脚色したものである。 漫画は『日中韓がいっしょに学ぶ環境』の表紙を描いてもらった李栄真（イヨンジン）氏が担当し、2005年11月には韓国で『??? ??? ??? ???（環境と生命を育む子どもたち）』が刊行され、2006年7月にはその日本語版が刊行された。 また、第5回東アジア環境教育ワークショップからは、日中韓子ども環境交流会が、ワークショップの一つの活動として同時期に開催されるようになった。 2005年8月18日から北京市郊外の密雲で開催された前半の実践交流や教本の編集委員会に続いて、後半を大連に移して、22日から25日まで、第1回目の日中韓子ども環境交流会（別名：日中韓子ども環境サマーキャンプ、表紙写真参照）が、日本の小学生10名、韓国の小学生10名、そして地元の大連理工大学付属小学校の生徒20名が参加して開催された。子ども環境交流会は大連理工大学付属小学校でのアクティビティの実演、付属小学校の子どもたちの家庭でのホームステイ、子ども環境会議、海岸でのキャンプ、自然史博物館の見学など盛りだくさんの内容であった。 大連における日中韓子ども環境サマーキャンプが実現されるきっかけは、前年の2004年夏に第４回東アジア環境教育ワークショップが、矢野正孝（北九州工業高専教員）、田中力（北九州市小学校教員）、高橋俊吾（同）の三氏の尽力によって北九州市で開催されたことにあった。三氏は以前から韓国釜山の学校と連携して日韓子ども湿地キャンプを実施しており、その日韓の交流を中国にも拡大することに意欲的であった。そこで、北九州市と姉妹都市の関係にある大連市から、大連晩報社の李華氏と大連市第16中学校の日本語教師王麗琴氏を第４回東アジア環境教育ワークショップ招聘して、両名の協力を得て、翌年の日中韓子ども環境サマーキャンプを実現したのである。 2006年8月、島根県の三瓶青少年交流の家で第6回東アジア環境教育ワークショップを開催したが、同時期に、地元の島根県から20名、韓国から10名、中国の北京から10名の小学生が参加する第2回日中韓子ども環境サマーキャンプが、宍道湖と三瓶山で展開された。 2007年8月には、第３回日中韓子ども環境交流会が韓国慶南の密陽市で開催された。日本と中国から20人ずつ、韓国から40人と規模を倍に増やし、盛会であった。活動の初日、白いTシャツを黄土で染め上げてユニフォームとし、その後の密陽川に入っての生態観察、牛浦沼での凧揚げなどの屋外での活動では、ほぼ全員が黄土色のTシャツを着用して壮観であった。 日中韓子どもサマーキャンプは、日中韓の子どもたちが言葉の壁を乗り越えて共同生活・共通体験を行うことで互いに親近感を持つとともに、将来、参加者の中から環境問題と取り組むリーダーが生まれることを願って実施したものである。果たして我々の願いが実を結ぶかどうか、これからは過去の参加者や指導者へのアンケートを実施して、サマーキャンプに対する評価を加えながら実施していく予定である。 なお、過去3回の日中韓子ども環境交流会の開催に当たっては、子どもゆめ基金から助成金を受けている。 東アジア環境教育ワークショップを軸とした活動の拡大の一例として、日本環境教育学会での活動も紹介しておく。日中韓環境教育協力会の活動は、環境教育普及のための実践活動を主としていたため、アカデミズムとは距離を置きがちであったが、2006年度よりはじまった日本環境教育学会のプロジェクト研究「東アジアの環境教育実践」の運営に積極的に関与することで、日中韓環境教育協力会の活動をアピールするとともに、若い世代が活動の輪に加わることを目指している。 新たな活動として、現在特に力を注いでいる活動が、『日中韓がいっしょに学ぶ環境』に対応した指導者用ハンドブックの作成である。2005年の東アジア環境教育ワークショップで、今後の日中韓における環境教育の普及には、多数の指導者の育成がもっとも重要であるという認識で一致した。緑之行環境文化中心や日中韓環境教育協力会のメンバーは、これまで精力的に環境教育研修会を開催してきたつもりであるが、開催できた研修会の回数にも限度があったし、研修を受けたものが職場や地域でさらに環境教育を広めるという役割も限定的であった。その反省に基づき、研修を受けたものが同レベルの研修会をそれぞれの職場や地域で開催するためには、質の高い指導者用ハンドブックや副教材が不可欠という認識で一致した。そこでハンドブックと副教材の作成と普及のために、日中韓環境教育指導者育成会を立ち上げて、『日中韓がいっしょに学ぶ環境』に対応した指導者用ハンドブックの作成に着手している。現在、指導者用ハンドブックの編集作業はほぼ完了し、2009年2月末３言語同時刊行を目指している。2009年2月末に刊行予定の指導者用ハンドブックの章立てと表紙は以下のようになっている。 Ａ 環境教育の手法 T 自然観察ビンゴ U 合意形成によるランキング V ロールプレイ W 布絵シアター B 環境問題への取り組み X 水資源の保護・水汚染の防止 Y エネルギー資源問題 [ 農工業生産と環境変化 Z 生物多様性の保護 \ 砂漠化問題 Ｃ 環境教育の展望と新たな視点 ] 地球温暖化と伝統的文化 ]T 科学技術と生命倫理 ＸU 風力発電所 Ｄ モノづくりと環境教育 ]V ビオトープ ]W 日中韓の伝統的なモノづくり この活動に対しても、2006年度〜2008年度の独立行政法人環境再生保全機構の地球環境基金の助成金を受けている。 そして、指導者用ハンドブックが完成した後の活動としては、特に中国の各地の環境NPOと協力して開催する環境教育研修会を増やし、参加者がその指導者用ハンドブックを活用しながら新たな環境教育研修会を開催していくことで、環境教育指導者育成の量的拡大とスピードアップを図りたい。 また、2008年12月に諏訪が大連市日本語教師会の勉強会に講師として招かれたことがきっかけとなって、これから日本語教育の専門家と協力して環境問題や環境保護を題材として日本語教育教材を開発し、中国をはじめとするアジア各地の日本語教育現場でその教材使ってもらうことで、多くの日本語学習者の環境意識の向上に結び付けけたいと考えている。 最後に、我々日中韓3か国の環境教育実践者が共に活動を続けている真意をお伝えするために、間もなく刊行される指導者用ハンドブックの「あとがき」を転載するとこで、本冊子の「あとがき」とさせていただく。 あとがき 未来の世界に生きていく子どもたちに対して、私たちは何をしっかりと伝えなければいけないのであろうか。たとえば、私たちの祖先が伝えてきた文化、特に生きていく方法などは、子どもたち自身が身体を動かして、実感させるべきものであろう。 子どもたちよりもこの世の中を長く生きてきた大人として、子どもたちに対して、どのようなことに注意をし、警戒すべきであると教える必要があるのだろうか。たとえば、身の周りの生き物の数が少なくなっていることが、実は大きな危険が忍び寄っているシグナルであることを教える必要があるであろう。 この指導者用ガイドブックは、環境にかかわるさまざまな問題を取り上げて、さまざまな角度からこのような問題に対する私たちの考え方を提起したつもりである。しかし、情報化社会と言われる今日の世界では、このガイドブックで取り上げていない深刻な問題が子どもたちの間に急速に拡大している。 たとえば今の子どもたちがゲーム機器を通して長時間にわたってヴァーチャル（仮想的）な映像に浸っているという問題がある。精神科医の岡田尊司氏によると、仮想現実への「参加」を可能にした今日のゲーム機器に対しているとき、脳内に大量のドーパミンが放出されて快感が引き起こされ、麻薬と同じような効果がもたらされるという。さらに、ゲーム漬けになった脳は、薬物中毒の脳と同じように破壊され、元に戻らなくなるという。 携帯メールの着信から数分以内に返信メールを送らねば仲間外れにされてしまうという強迫観念にとらわれている子どもたちの問題もある。大阪府の調査では中高生の4人に1人は一日に31通以上のメールを送信しているという。「携帯依存」は子どもたちの間でも確実に広がっており、その分、直接的な人と人との交流は、時間的にも減少し、密度も薄いものになっている。 この指導者用ガイドブックでは、このような問題に対して直接触れてはいない。しかし、掲載する教材の取捨選択などの過程では、このような問題の拡大を意識しながら行ったつもりである。 少しでも自然とじかに触れ合う機会を増やしてほしい。 同級生と率直に話し合ったり、一緒に活動したりする時間を増やしてほしい。 実際に手を動かし、身体を動かしてモノを作り出す経験を増やしてほしい。 かけがいのない地球、美しい環境を守り続けることと、健康で明るい子どもたちを育むこと、この指導者用ガイドブックは、この二つを一緒に実現したいという願いを込めて作成したつもりである。 編集委員会代表 諏訪哲郎 |